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かなり迷う精神疾患での診療科の違いと主治医の変え方・医療機関以外での相談施設

医療
以下はわたしがケアストレスカウンセラー資格を取る上で勉強している中で学んだことと、主治医の変え方について書かれていること(+経験)よりまとめているものです。
経験の部分は「コメント」として表示して区別します。

診療科の違い

心療内科

主に心身症を対象とする。ストレスを減らすことやストレス対処能力を高めることなどによって治療を行う診療科。

ただし精神科の意味で使われることもある

心身症:身体疾患の中で、その発症や経過に心理社会的因子が密接に関与し、器質的ないし機能的障害が認められる病態をいう。ただし、神経症やうつ病など、他の精神障害に伴う身体症状は除外する。

1991年日本心身医学会による定義

身体的な症状であっても精神面の配慮をしないと改善しない疾患が増えている
心療内科のみの専門家というのも非常に少ないため、心療内科=精神科と考えても良いのが現状
ただし心療内科は実費。

 精神科

精神疾患を基本的に治療する診療科

多くのメンタルクリニックが精神科ではなく心療内科を標榜しているのは、精神科へのネガティブなイメージや偏見によると思われる
日本は自由標榜制:医師免許があれば何かを標榜しても良い。ただし麻酔科医だけが専門医制
軽度であれば心療内科、重度であれば精神科と振り分けられるのが現状
精神科は保険が適応される。

神経科

精神科とほぼ同じ

神経内科

内科の1分野であり、脳と神経の異常を対象とする診療科

例:パーキンソン病、重症筋無力症、筋ジストロフィー、多発性硬化症、脳炎、認知症、てんかんなど
神経科を標榜することがあり、医師が内科医か精神科医かは見極めが必要

 

診療科選び

精神疾患をもっていることが既にわかっていれば精神科を受診すれば良い。

わかっていない場合には、一般的な精神科医療を行っていることを確認した上で通いやすいところへ早めに受診する。

広告ホームページなどで受診先の治療方針診療体制を調べておくと良い

治療法を探したり、合う薬物を探したりと時間がかかる場合も多く、専門外の治療法や特殊な治療法が必要な場合には、他の医療機関を紹介されることもある

焦らず最適な治療法を探すことが大切

 

主治医選び

 主治医との相性はあるが、以下のポイントを参考にすると良い。

  • 病状や治療方針をわかりやすく納得できるように説明してくれること
  • 薬物療法以外に生活面での注意をしてくれること
  • 家族状況家族の気持ちに配慮してくれること
  • 病気の症状だけではなく職場状況生活状況改善を考えてくれること
  • 専門外であれば必要に応じて快く専門医を紹介してくれること
  • 最新の治療に関する知識を持っていること
  • 地域の福祉サービスについてよく知っていること

また専門の精神科医であれば通常「精神保健指定医」の資格をもっている。

精神保健指定医:精神科を専門としていれば通常持っている資格。石となってから5年から10年程度で取得することが多い。家族の同意があれば本人が拒否しても強制的に入院させることが可能。精神科病院には一定数いる。条件は以下の3つ。

  •  医師として5年以上の経験
  • 精神科医として最低3年間の臨床経験
  • 精神保健福祉法を理解した上で8例以上のケースレポートを提出

専門的治療が必要な精神疾患

専門的治療が必要な精神疾患がある。

これは専門の精神科医でなければ治療が難しい。

例:アルコール依存症、薬物依存症、PTSD、人格障害、睡眠覚醒リズム障害、児童・思春期の精神障害、摂食障害、DVなど

 

主治医を変えたい場合

症状が良くならない、主治医を信頼できないなど主治医を変えたい場合、その気持ちを正直に主治医に打ち明けるのが最も良い。

症状に合う薬剤の探し中、実際にはよくなっているのに本人が焦っているだけ、という場合もあるため
ただしこれはかなり難しいので、わたしは主治医と会話するときだけぶすっとした顔でツンケンした笑
入院だから良いものの外来だと何の解決にもならないのでおすすめできない。

受診先を変えたい場合はその旨を主治医に伝え、それまでの治療経過などについて紹介状を書いてもらうこと。

言いにくい場合は、「職場の近くで通いやすいところを見つけた」「知人の紹介で一度受診したいしてみたいところがある」などの理由を添えると良い
必ず紹介状は書いてもらうこと

 各種支援制度

精神科にも内科や外科のように支援制度がある。

自立支援医療(精神通院医療)

障害者総合支援法により実施されている制度。

精神障害をもち、継続的に通院医療を受ける場合、世帯収入や症状に応じて外来治療での自己負担部分が減額される。

精神障害者保健福祉手帳

精神疾患によって日常生活などに一定以上の支障をきたしている場合取得できる。

自立支援医療費給付手続きを簡素化でき、公共施設利用料の免除や税法上の控除を受けられる。

他に障害年金生活保護、市町村の精神保健福祉事業医療費助成制度)ひとり親家庭等医療費助成制度特別児童扶養手当障害児福祉手当特別障害者手当心身障害者扶養共済制度などがある

 

医療機関以外の精神疾患相談先

医療機関以外の相談先として、以下のような施設がある。

種類内容
保健所メンタルヘルスに関する相談を広く受け付けている。一般相談、アルコール相談、訪問指導を始め、地域におけるメンタルヘルスに関するネットワークの中心的存在となっている。
精神保健福祉センター各都道府県及び政令指定都市に1箇所(東京都は3箇所)設置されている行政機関。精神保健福祉に関する総合技術センターとして位置づけられている。
産業保健活動総合支援事業独立行政法人労働者健康福祉機構が実施主体となり、地域の医師会などの協力のもと、企業のメンタルヘルス対策を含む産業保健活動を総合的に支援している。相談窓口は下記の2つ。
産業保健総合支援センター都道府県ごとに設置。事業者産業保健スタッフなどを支援。
地域窓口・地域産業保健センター主に労働者数50人未満の事業場を支援。

他に市町村の保健センター障害福祉担当課各都道府県市町村の障害福祉課がある。

参考本

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